「リテール」は主に、小売・流通業で使われるビジネス用語の一つです。
ただ「リテール」は金融業や不動産業などで「すこし異なった意味」で使われることもあり、わかりにくいですよね。
こちらでは「リテール」の意味や業界別の使われ方について詳しく紹介します。
＼ 転職エージェント紹介 ／
- 最大手の「リクルートエージェント」
- 20代転職は「マイナビエージェント
」
- 女性におすすめ「パソナキャリア
」
目次
リテールってなに？
まずはリテールの意味をしっかり確認していきましょう。
リテールの意味
リテールとは一般的には「小売」のことを指します。
英語で”retail”と書きます。
私たちにとってリテールで最も身近な存在はコンビニやスーパーマーケット、ドラッグストアなどの小売店です。
日々の生活で必要な買い物は基本的に小売店で買うことになりますので「リテール」はみなさんにとっても非常に身近な存在なのです。
一見簡単に理解できそうな「リテール」ですが、使う人の業界や立場によって様々な意味で使われています。 そのため、わかったようでわからない「リテール」のイメージが出来上がっているのかもしれません。
リテール営業とはどんな営業？
リテール営業とは個人向けの小売店に対する営業を指します。
個人向けの小売店に対する営業は全てリテール営業に分類されますので、かなり幅広い業務を指すことになりますね。
飲料メーカーを例に見て見ましょう。
会社の商品として販売しているお酒やジュースなどの飲料を直接個人客に販売しているのはコンビニ等の小売店です。
飲料メーカーの営業は小売店に対し、「うちの商品を置いてください」と営業をかけますね。 これが「リテール営業」です。
メーカーはリテール営業がうまく行かなければ「個人客に届かない＝消費が増えない」ので、リテール営業に力を入れるのです。
リテールサポートとは
リテールサポートとはメーカーや卸売業者が小売店をサポートすることです。
メーカーや卸売は小売店の商売が繁盛しなければ儲かりません。そのため、全力で小売店をサポートするのです。
メーカーや卸売が行うリテールサポートの方法は様々。 例えば製品の売れ筋情報や、陳列の方法、店内の飾り付けやチラシ作り、場合によっては人材を派遣する場合もあります。
メーカーや卸売は小売店が儲かるために様々なサポートを行います。
またこのようなサポート体制が充実しているかどうかはリテール営業の成否も分けます。
しっかりとサポートしてくれるメーカーや卸売を小売店も選びますので、サポート体制も構築することも大切な要素です。
リテールの対義語「ホールセール」とは
リテールに対比する言葉がホールセール、つまり卸売です。
例えばスーパーに商品を販売する業者がホールセール(卸売)、実際に消費者に販売をするスーパーをリテール(小売)と呼びます。
ホールセールは「BtoB(Business to Business)」リテールは「BtoC(Business to Customer)」とも呼ばれています。
業界・職種別 「リテール」の意味の違い
業界・業種によってリテールは異なる意味で使われることがあります。
銀行・金融業界においての「リテール」「ホールセール」とは
銀行・金融業界では個人営業などの小口金融業務をリテールといいます。
個人として取引を行う場合はリテールに分類されますが、法人で取引を行う場合でも中小企業と行う際は「リテール」に分類している企業もあるため、明確に法人・個人で分類している訳ではありません。
アパレル業界の「リテール」とは
アパレル業界におけるリテールは直接衣料品を利用する人に販売するという立場になります。
具体的に言うと百貨店や町の小売店などの販売店ですね。
衣料品メーカーは百貨店などの小売店に衣料品を販売し、リテールである百貨店など販売店が直接個人に衣料品を販売することになります。
不動産業界においての「リテール」とは
不動産業界におけるリテールは不動産を売買したい個人に対して行います。
不動産業界におけるリテールの特徴的な点は「売りたい」顧客が多いことです。 コンビニやスーパーマーケットで販売されている消費財は「買いたい」人は多くいますが、「売りたい」人はほとんどいません。
しかし、不動産は売りたい個人も多くいるため、売りたい個人も大事な取引先となります。
不動産業界のリテールでは買いたい人と売りたい人をつなぐ役割もあります。
不動産は一般消費財のように同じものが何個もあるわけではないの、買いたい人のニーズを聞き取り、売却物件から最適な物件を紹介することが必要です。
コンピューター業界での「リテール」とは
コンピューター業界では正規に小売店に卸して販売をすることを「リテール」と呼びます。 リテールで販売する商品は「リテール品」と呼ばれ、説明書や保証書が付属されて販売されています。
一方業者向けに販売する商品は「バルク品」と呼ばれ、保証書や説明書が付属されていないものが販売されています。
リテールの企業・業界の今後の課題
リテールの企業や業界は多くの課題を抱えています。
どのような課題を抱えているのか具体的に見ていきましょう。
インターネット店舗の台頭 「ショールーム化」
近年はネットショッピングが台頭しており、小売店で買う人が減っています。
最も深刻なのは小売店で商品を見てネットで購入する所謂「ショールーム化」です。 このショールーム化により、小売店は顧客対応などの販売店としてのコストはかかるものの売り上げが上がらないという苦しい状態に陥ります。
今後はネットショッピングがさらに増加することが予想されており、様々なリテールビジネス業界はショールーム化に苦しむことになるでしょう。
労働力不足
少子高齢化により日本の労働力は不足しています。
リテールビジネスでは多くの店舗を維持する必要があるため、労働力の確保が必要となります。
レジの自動化など、AI技術による労働力の代替も期待されますが、陳列など人間でないと出来ないことも多くあるため労働力不足はしばらく解消することは無さそうです。
店舗設備の維持費がかかる
リテールビジネスでは店舗設備の維持費が多くかかります。
ネットショッピングに比べると売れ上げを維持することができない場合の赤字幅が大きくなってしまうため、売り上げを継続してあげ続ける必要があります。
また、関東圏ではオリンピックの決定以降賃料も上昇しており、賃料を稼ぐだけでも大変です。
小売店では賃料以外にも電気代や水道代、ガス代など様々な費用がかかってしまうので、毎月かかる固定費と人件費を上回る売り上げをしなければ利益がでることがありません。
リテールビジネスは利益をあげることが難しいビジネスであると言えるでしょう。
リテールとは まとめ
リテールについて解説しました。
リテールという言葉は身近な存在ではありますが、よくわかっていなかったと言う方も多かったのでは無いでしょうか。
リテールは業界毎に大きく使われる言葉の意味や存在意義が異なる点も特徴です。
リテールという言葉を使うときは話している相手の職業も意識して使わなければ正確なコミュニケーションをとることはできません。
それぞれの「リテール」をしっかり使い分けてコミュニケーションをとるようにしましょう。
